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前回は投降した直後にseesaaブログのアクセス障害があり、漫画の続編がアップできていませんでした。
明日は別のネタで更新予定です。
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突然ですが、自分は行動経済学が好きです。
一定の条件のもと、ルールやインセンティブを作り、それによって人がどう動くか研究する学問です。
その中に因果関係と相関関係という言葉が出てきます。
因果関係は「○○が起きるとそれが原因で××が起こる。○○がなくなると××もなくなる」
という原因と結果が成り立つ関係。
相関関係は「○○が起きると××が起きる。でも○○がなくなっても××は起きる」
共通の原因によって引き起こされる異なる現象を指します。
例えば
「アイスクリームの消費が増えると溺死者が増える」という統計結果があります。
ではアイスクリームの販売を中止すれば溺死者は減るのでしょうか?
もちろんそんなことはありません。
種明かしをすると、二つの現象に共通しているのは「気温」です。
気温が上がればアイスクリームが売れる。
気温が上がれば海に行く人が増えるので溺死者が相対的に増えるとなります。
他にも
「スマホを子どもに持たせると学力が落ちる」
スマホを禁止すれば学力は上がるのか?
そんなことはありません。
スマホを禁止されたら別の遊びを見つけ、それをやるようになります。
ゲームばかりしている子は勉強時間が減り、結果として学力が落ちるのと同じこと。
言ってしまえば、スマホをしているから勉強しないのではなく、勉強したくないから何か別のことをやっているだけです。
「漫画を読むと（活字の）本を読まなくなる」
実際に漫画を禁止すると活字の本を読む子が増えました。
ではこの場合は因果関係があると言えるのでしょうか?
実は本を読まない子は「漫画も活字も両方読まない」という結果があるそうです。
この場合は「活字を読む子を増やす」という目的は達成できても、根本にあったはずの「本を読まない子を減らす」という目的は達成できていません。
「罰金制にすれば遅刻は減る」
ある保育園で時間内に迎えに来ない親に対して1時間300円の罰金制にしたそうです。
そうすると逆に「300円払えば延長してくれる」ということで余計に遅刻者を増やす結果になったそうです。
このような、意図した事と真逆な結果になる事例は本当に興味深いです。
では「日経平均が上がると景気が良くなる」
株価が上がれば会社の時価総額が上がりお金をたくさん借りれるようになり、その結果経済が回るようになるというのが理屈です。
日本株の個人投資家の多くは外国人投資家です。
彼らは世界的なショックが起こると市場から資産を引き揚げます。
その結果、日経平均の株価の大暴落が起きます。
会社の業績に関係なく、世界的規模のイベントや個人投資家の思惑で左右されるの市場です。
そんな物を根拠にお金を貸す銀行なんてあるのでしょうか?
逆に企業の立場で、一時的に株価が下がったぐらいで「お金を返せ」と言ってくる銀行と付き合いたいでしょうか?
そのような理由で、自分としては「日経平均が上がれは景気は良くなる」という論には懐疑的です。
今後ＡＩが活躍する世界となりますが、ＡＩは統計から結果を導くのは得意です。
しかし統計だけでは因果関係から起った事なのか、ただの相関関係なのかは判断できません。
考察をするのは人間です。
長くなりましたが、言いたいことは「行動経済学って楽しいよ」ということです。
ではでは。
【行動経済学でお勧め書籍】
「学力」の経済学 [ 中室牧子 ]その問題、経済学で解決できます。 [ ウリ・ニーズィー ]
